Appleの売り上げは、その多くをiPhoneに頼っています。そのiPhoneが売れないというのはAppleにとって死活問題となってきます。

いかにして消費者の購買意欲を高めるかが、Appleにとって大きな課題となっているといってもよいでしょう。

その購買意欲ですが、ある調査結果がでています。

iPhoneを購入したいと考えている消費者の割合が、昨年よりも減少しているのです。

これはUBS証券が5カ国の6900人を対象として調査を行った結果です。

その中でもスマートフォン市場を大きく牽引しているアメリカと中国で、iPhoneの購買意欲の低下が目立っていることがわかっています。

今後1年以内にiPhoneを購入する予定があるかという質問に対し肯定的な回答は、アメリカで18％、中国で23％となっています。

これは、アメリカ、中国ともに昨年の同時期よりも下回る結果です。

この調査結果を受けて、2019年のiPhoneは台数ベースで約2％減、収益ベースで約1％増を予測していると、UBS証券のティモシー・アーキュリー氏がコメントしています。

iPhoneの大型サイクルは訪れず、現状維持にとどまるとの予測を示しています。

消費者の間で購買意欲が低下している原因については、はっきりとわかっていません。高すぎる、目新しさがない、買い替える必要がないなど、様々な要因が絡み合っているように思われます。

もっともiPhoneの買い替えサイクルが鈍化する傾向をAppleは見越しており、iPhoneの平均販売価格を上げることで、「出荷台数はそれほどでなくても売り上げは過去最高レベル」を実現しています。

実は外部が思っているほど、AppleはiPhoneの売り上げに頭を抱えていないのかもしれません。